「新技術･事業開拓」戦略
新技術･事業をどう開拓し収益化していくのか？
TOYOの技術・知見・経験に裏打ちされた5つの事業領域を新たに切り拓いていく
――「新技術・事業開拓」戦略
『新技術・事業開拓』戦略は、『環境調和型社会を目指す』と『人々の暮らしを豊かにする』という2つのマテリアリティの解決を目指す。重点事業領域として、TOYOの技術知見･経験に裏打ちされた5つの領域に焦点を当てる。
- 循環型･低環境負荷領域
- CO2利活用/省エネ領域
- 次世代エネルギー領域
- 資源エネルギー安全保障領域
- Quality of life（豊かな暮らし）領域
顧客やパートナーと構想段階から共創し、EPCにこだわらない新たなビジネスモデルを構築していく。
顧客/パートナーとの共創を通じた『B2B2X』モデルを追求する
日本では、2020年10月25日の菅首相の「カーボンニュートラル2050達成宣言」を受けて、エナジートランジションに向けた社会システムの構造変革のうねりが起きています。新技術の社会実装は、個社の事業戦略では到底実現できません。産官学、顧客とパートナーといった共創が必須条件です。『新技術・事業開拓』戦略では、TOYOが重要な技術知見を持ち、他に代替できない役割を担うことができる事業モデルを構築するため、顧客・パートナーとのB2Bの枠組みを超えて、更なるパートナー・消費者・政府/自治体との事業共同体を構築する“B2B2X”を広く仕掛けていくことで、国策に適った新たな事業領域の拡大を追求していきます。
「EPC強靭化」戦略
EPC事業をどのように強靭化するのか？
TOYOの強みであるグループオペレーションをDXoTで更に増幅
――「EPC強靭化」戦略
- 2020年度時点、拠点の利益は着実に拡大している。2025年度には1.5倍（2010年度比）を目指して今後更にアクセルを踏んでいく。
- 生産性6倍、EPC粗利額3倍、工数半減できるようオペレーションに磨きをかけていく。EPCの所要工数が半減するため、新技術･事業開拓に人財をアサインし、粗利額増加に繋げる。
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グループオペレーション、DXoTの結果として、TOYOの利益率向上だけでなく、顧客の投資額最小化に貢献。
＊1 CAPEX=Capital Expenditure
＊2 OPEX=Operational Expenditure
Toyo-J中心から拠点中心のEPCオペレーションへと変革
―― グループオペレーションの更なる深化
拠点単独案件や拠点間協業案件が連結粗利益に占める割合は、これまで3割程度でしたが、2025年度には連結粗利益を拡大しつつ、拠点比率を45％まで引き上げることを目指します。
一方、Toyo-Japanはグループの司令塔の役割と、高難度案件に特化します。拠点は各ローカル市場のニーズを単独でしっかりと対応するだけでなく、それぞれが持つ得意領域を伸ばし、グループの中での役割を果たしていきます。例えばToyo-IndiaはEPC全般の中核拠点として、Toyo-Koreaはポリマーの中核拠点として、またIKPTは発電設計の中核拠点として機能するようになります。
2019年度から本格的に着手したDXoTは、着実に成果が出始めている
―― DXoTの成果（一例）と2025目標に向けたロードマップ概要
TOYOはDXoTについて2019年度から本格的に着手し、着実な成果が出始めています。2020年度は『効率化』効率化をテーマに、実際のプロジェクトへの適用を開始し、2021～2022年度は『高付加価値化』、2023年度以降はデジタルに人間だからこそできることを掛け合わせた『デジタルケンタウロス』を目指し、2025年にEPC業務の生産性を6倍にすることをターゲットに活動しています。
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