当中期経営計画は、人類共通の課題である「持続可能でよりよい世界の実現」に向けて、TOYOが貢献できるアプローチを洗い出し、成長戦略としてまとめたものです。
TOYOのマテリアリティ（重要課題）として設定した4項目から、「多彩な人がいきいきと働く」と「インテグリティのある組織を作る」を企業活動の礎とし、「環境調和型社会を目指す」と「人々の暮らしを豊かにする」ことの両立を実現するためのものです。当中計を全うすることによって、TOYOの事業の確実性・持続性を確固たるものとし、従業員に働き甲斐をもたらします。そして、TOYO自らの更なる成長を目指してまいります。
1. 環境調和型社会と豊かな暮らし（経済性・利便性）の両立を目指す
各国が強力に推進しているカーボンニュートラル政策は、エンジニアリング会社にとって大きな挑戦ですが、商機あふれる領域とも言えます。具体的には、カーボンフリーの燃料アンモニア、バイオマスや二酸化炭素を原料とする再生可能代替航空燃料SAFなどは、TOYOが技術的に優位性を持っている分野です。
一方、新興国では依然として食糧問題や経済格差などを解決することが国連の掲げる世界共通の課題であり、化学肥料や石油化学製品、そして安定した電力供給の需要は、世界の人口増加や経済発展と共に、今後も伸びていくことが予想されます。
『環境との調和』と『経済性・利便性』の両立を目指すことが、『エンジニアリングで地球と社会のサステナビリティに貢献する』ことをミッションに掲げるTOYOにとっての根本的な役割であると認識しています。
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TOYOが目指す環境調和型社会
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再生可能代替航空燃料SAFで商用フライトを実現
2. 「新技術・事業開拓」と「EPC強靭化」の二重螺旋で進化
TOYOは、失敗事例に学んだリスクマネジメントの徹底を前提に、「新技術・事業開拓」と「EPC強靭化」を中期経営計画における戦略の両輪として、「環境調和型社会」と「豊かな暮らし」を両立させます。
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- 「新技術･事業開拓」戦略
- 重点領域を環境･エネルギー分野に定め、顧客やパートナーと事業の構想段階から共創することを志します。特に、 “CCUS技術”や“合成ガス技術”をはじめとする、カーボンニュートラルに寄与する独自ソリューションを提供できるのはTOYOだからこそ。これらの強みをより一層研ぎ澄ましていくための技術開発に注力します。
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- 「EPC強靭化」戦略
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「グループオペレーション」を深化させ、DXoTで生産性を増幅させることで、高い品質と収益を確保することを目指します。1960年代から育ててきた拠点各社のEPC完遂力は、他社が一朝一夕で真似できない強みです。今後プラント需要が伸びるインド･ロシア語圏・アジア・ブラジルに、豊富な実績をもつことは、60年の年月をかけて築いた大きな財産です。
さらにこれまではプラント建設業には適用が難しかったデジタル化を徹底的に推し進め、「聖域なきデジタライゼーション」を掛け合わせることで一段と強靭化していきます。
グリーンとブルーの2つの戦略は相互に密接に絡み合っています。EPCで培った知見・経験と利益を、新しい技術や事業の開拓につなげ、また逆にそれらをEPC事業機会に結び付けていきます。この二重螺旋によって、TOYOは地球と社会のサステナビリティに貢献し続けます。
3. 2023~2025年度平均で純利益50億円以上、2025年度にROE10%以上
この二重螺旋の戦略はTOYO自身のサステナビリティを実現するものです。
2021～22年度を『進化期』と位置付けます。ポスト新型コロナの市況回復期に、リスクマネジメントを強化したEPCで着実に収益を上げ、得られた収益を原資にDXoT・R&Dへ投資し、事業の確実性を高めていきます。
2023～25年度には新規事業領域における、EPCとは異なるビジネスモデルを収益化させ、その収益で更なる投資を行いつつ、従業員の処遇を向上させることによって、事業の持続性を高めていきます。
収益構造の変化を表したグラフでは、10年後の2030年度には、新技術・事業開拓とEPC強靭化によってEPC・非EPCの粗利構成比を50:50にすることを目指すことを示しています。２つの戦略を両輪で進める過程で生まれる新しい事業領域と既存の事業領域の粗利構成比も50:50とし、ボラティリティが高いプラント市況の波に負けない頑強な収益基盤を築いていきます。
