東洋エンジニアリング株式会社（TOYO、取締役社長 中尾 清）は、肥料プラントの運転・保全を最適化するIoTシステムである“Digital Fertilizer”（デジタル・ファーティライザー）を開発し、インドネシア国営肥料会社の１つであるププク・スリウィジャヤ・パレンバン社（プスリ）が南スマトラ州パレンバン地区に保有する肥料プラント（尿素日産2,750トン）に実装し、運用を開始しました。
TOYOは、2016年11月に米ゼネラル・エレクトリック（GE）と肥料、石油化学業界向けにデジタルソリューションを共同で開発することに合意し、覚書を締結しました。この覚書に基づき、産業向けクラウドベースのプラットフォームであるGEの「Predix（プレディックス）」上に、まず、TOYOのライセンスを導入した肥料プラントを対象に、EPCコントラクターとしてのプラント設計・運転・保全の知見も活用した“Digital Fertilizer”を開発しました。本システムの利用により、稼働率の向上や運転・保全の効率化によるプラントの収益性の向上が期待されます。“Digital Fertilizer”のシステム実装には、IoT分野においてGEと包括的に提携している日本電気株式会社（NEC）を起用しました。
本肥料プラントでは、建設費とユーティリティ消費量の双方を抑えることが出来るTOYOの尿素合成技術である「ACES21®」が採用され、TOYOが設計･調達･工事、試運転を一括請負で建設しました。本システムの運用開始により、ビッグデータの蓄積とその解析が可能となり、引き続き、ヒト、モノ、サービスを融合したデジタルソリューションの拡充を継続していく予定です。またこの案件を皮切りに、世界で100基以上に採用されているTOYOライセンスの肥料プラントへの実装をめざします。
TOYOは、肥料プラントにとどまらず“Digital Plant”（デジタル・プラント）として他の石油化学プラントへの運用展開も並行して推進し、各種プラントの最適な工場運営に貢献してまいります。
2017年12月12日